つくろう、島の未来

2019年11月13日 水曜日

離島経済新聞社では、読者のみなさんと一緒に「子どもたちが暮らせる島」をつくる「島の未来づくりプロジェクト」を推進しています。ここでは、「島への想い」を共通に抱く、島の未来づくりサポーターの声をご紹介。

「世界の食文化の開拓者」としてブレンド調味料の研究・製造・販売を行なっている日本食研の大沢一彦会長に、団体概要や島の未来づくりへの想いを聞きました。

日本食研 団体概要

日本食研では「世界の食文化の開拓者」として世界中の人々へ「もっと美味しく、もっと便利に」を実現するため、国内外336の事業所・工場、約4,500名の従業員とともにブレンド調味料の研究・製造・販売を行っています(数字は2019年5月時点)。

日本食研 KO宮殿工場・宮殿食文化博物館(愛媛県今治市)

「島の未来づくり」に想いを持つ理由

日本食研のお客様は離島を含めて日本全国にいらっしゃいます。全国を訪ね歩くなかでも、特に離島は自然が豊かで、歴史や文化が本土と異なり、独特の習慣が残っている非常に面白い地域です。島の人との会話やコミュニケーションは楽しく、地元の皆さんと仲良くなることもあるので、奄美大島や徳之島からは観光大使の役職も拝命されています。

日本食研代表取締役会長 大沢一彦

「島の未来づくり」で叶えたいこと

離島地域の小・中・高等学校の現状と対策を研究し、どうしたら島の学び舎を残せるか考えていきたいですね。その前提として、観光や特産品づくりなどの産業も大切ですが、同時に婚活や子育て環境なども含め、人口減少に対する対策を考えていくことも重要です。地域によっては、海外から離島地域への移民を受入れ、産業人口の増加を図り、そのまま島で結婚し、生活できるような滞在ビザの可能性なども検討できるでしょう。

リトケイ読者へのメッセージ

子どもの教育についても、勉強ばかりさせるよりも、離島地域のように自然豊かな環境でのびのびと過ごし、島に暮らす皆さんと話をする方が面白いと思います。アクセスがもう少し良くなったらと願われる島もありますが、日本人は都会より、もっと離島へ行ったほうが良いでしょう。

【関連リンク】
日本食研公式ホームページ

ritokei特集